約7割の夫婦が関係改善を諦める現実に迫る調査結果

株式会社SUIが実施した全国の既婚者を対象にしたアンケート調査の結果、約7割の夫婦が関係改善を望んでいないことが分かりました。この調査では、35〜59歳の既婚男女2000名に「現在の夫婦関係」について尋ね、その結果が夫婦間の問題にどのような影響を及ぼしているのかを探りました。

悪化している夫婦関係

調査結果によると、約8割の既婚者が「良好」または「どちらかといえば良好」と回答した一方で、20%は「悪い」または「どちらかといえば悪い」と感じています。つまり、多くの夫婦がなんらかの問題を抱えていると考えられます。その中でも、夫婦関係が「悪い」と口にした人のうち、約7割が「改善したいと思わない」と述べています。

この結果は、女性が特に関係改善に対して前向きでない傾向があることを示しています。彼らの中には、パートナーに対する期待を失ったり、離婚を考えたりする人も多いのです。

行動できない背景

続いて、夫婦間の問題解決のために何らかの行動を取ったかを尋ねたところ、64%以上が「何もしなかった」と回答しました。具体的には、50.5%がただ我慢をしていたと記録されています。

“なぜ行動しないのか？”この疑問には「恥ずかしさ」や「どうしていいか分からない」といった気持ちがあると、夫婦関係のカウンセラーであるひらたえり氏が説明しています。多くの人がカウンセリングに抵抗を感じる背景には、問題を公にすることへの躊躇が影響しています。

カウンセリングの心理的ハードル

さらに、調査では「カウンセリングを受けることに抵抗感がある」と感じている夫婦は約8割に上ります。実際に利用したことがある人は16%のみであり、意外にも、大多数が専門家の助けを受けることに対して心理的な壁を感じています。

改善するためのステップ

しかし、今回の調査から見えてきたのは、カウンセリングには前向きな効果があるという点です。夫婦問題専門のカウンセリングを受けたカップルの9割は関係改善を実感しており、離婚リスクも20〜30%低下することが示されています。実施者からは「本音が聞けた」というポジティブな声も寄せられています。

相談は早めに

ひらたさんは、少しでも悩んだら早めに相談することを推奨しています。悩みを抱えすぎてしまうと、解決が手遅れになることもあります。心の悩みを軽視せず、自分の生活を少しでも良くしたいという思いから、カウンセラーに相談してみることが大切です。

専門的な支援を受ける方法

株式会社SUIでは、夫婦に特化したオンライン相談サービス「夫婦の悩ミカタ」を新たに運営しています。経験豊富な公認心理師や臨床心理士などが在籍し、最大50%オフで相談できる特別プランも提供しています。

不安を一人で抱え込む必要はありません。互いの“これから”を考えるきっかけとして、ぜひ専門家の助けを借りてみてはいかがでしょうか。今こそ、関係改善のための第一歩を踏み出すときです。

【調査概要】