移住志向の婚活を新たに提案するIBJの取り組みとは

近年、結婚活動において、居住地の違いが出会いの機会を制限することが多くなっています。全国各地での婚活ニーズが高まる中、日本で最も多くの成婚を達成している株式会社IBJ（代表取締役社長：土谷健次郎）は、結婚相談所に「移住への考え」を新たに設け、広域婚活の促進を目指しています。

新たなプロフィール項目「移住への考え」

2026年6月から、IBJの会員プロフィールに「移住への考え」が登録できるようになり、これにより趣味や価値観に加え、将来の住まいに関する思考をも共有できるようになりました。新たにこの項目を設けた理由として、居住地によって出会いの機会が制限されることがあるため、会員同士が「住む場所」についての認識をすり合わせやすくし、地域を越えた出会いやマッチングを支援することが挙げられます。

そして、調査によれば回答者の約4人に1人が移住を前向きに検討しているとのこと。また、地方エリアでの新規入会者数が増加しており、特に北陸・甲信越では337%、北海道・東北では321%といった成長を遂げています。これは地方での婚活ニーズが着実に高まっていることを示しています。

居住地の多様化とライフスタイルの変化

リモートワークの普及、働き方の多様化、そして地方移住への興味が高まる中、結婚希望者の間でも「地元に戻りたい」「移住も考慮している」という声が増えています。しかし、従来はこうした意向をプロフィールで的確に伝えることが難しく、多くの潜在的なマッチングのチャンスが失われていました。IBJはこの課題を解決するために、「移住への考え」をプロフィールに設けることで、出会いの可能性を広げています。

前向きな移住意向のデータ

新設された「移住への考え」では、移住可能な地域を都道府県単位で登録することができ、回答者のうち25.8%が移住を前向きに考えていると答えています。男性は平均14.5都道府県、女性は平均15.7都道府県を移住候補地として登録しており、多くの人が複数の地域選択を視野に入れています。中には47都道府県を登録する会員もおり、地域に制約されない新しい形の婚活が広がっていることが分かります。

IBJの広域婚活への取り組み

IBJはこれまでも交通費還元企画などを実施し、遠距離で活動する会員のサポートに注力してきました。これまでに84名の成婚カップルが誕生しており、地域を越えた出会いを促進する試みが着実に成果を上げています。

「移住への考え」をプロフィールに追加したことで、居住地によって生じる心理的なハードルを下げ、お互いの価値観を理解しやすくしています。このように、広域婚活は地域同士の新たなつながりを促し、移住やUターンによる地域活性化にも寄与する可能性があります。

担当者のコメント

IBJ加加盟店本部の本部長、鷲野貴洋氏は、「住まいへの考え方が多様化する中、居住地だけで出会いの可能性が狭まってしまう問題を解消したいとの思いから本機能を追加しました」と述べています。彼は、IBJのきめ細やかなサポートがあれば、より質の高い出会いが導かれると確信しています。

IBJは今後も、地方と都市をつなぎ、より多様なライフスタイルを支援する環境作りに取り組んでいくつもりです。結婚を通じて新たな家族を地域に呼び込み、持続可能な社会の実現を目指すこの取り組みは、多くのカップルに幸せをもたらすでしょう。